学術会議「日仏の太陽光発電によるイノベーションとエネルギー移行」 [fr]

 学術会議「日仏の太陽光発電によるイノベーションとエネルギー移行」が11月10日(火)、東京・港区の在日フランス大使館で開催されます。

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10月に訪日したフランスのヴァルス首相とマクロン経済・産業・デジタル大臣にNextPVによるイノベーションを紹介 © CNRS東京事務所

 再生可能エネルギーの著しい拡大と、ニーズに応じたイノベーションを開発する途方もないチャンスとともに、エネルギー移行が国際レベルで広く起こっています。この動きはとりわけ太陽エネルギー、電気通信、航空宇宙などの各産業分野の発展に支えられています。

 フランス国立科学研究センター(CNRS)、ボルドー大学、東京大学先端科学技術研究センター(RCAST)によって設立された新エネルギー研究開発連携拠点オフィスNextPVの呼びかけで、日仏産学界の専門家グループが11月10日(火)に在日フランス大使館で一堂に会し、これらの産業分野の収れんを探ります。

 太陽エネルギーは地上で最も豊富なクリーンエネルギー資源です。近年の目覚しいコスト低減によって、そのほかのエネルギーの大半の生産価格に追いついたとはいえ、いまだに石炭よりも高コストのままです。その原因の一つが設備の設置費用です。加えて、太陽エネルギーは不安定で、常に需要に対応できるわけではありません。太陽光発電は「ソーラーファーム」型発電所の場合、無視できない面積を占有します。すでにギガワット級が実現されたように、さらにテラワット級までその規模を拡大し続けるのでしょうか?

 地表の至る所を覆う雲の上では、太陽エネルギーは完全に予測可能な上、地上よりも5倍豊富です。情報通信技術の飛躍的進歩によって、通信中継局としても、容易に展開可能なエネルギー生産基地としても役立つ高高度飛行体の開発が進んでいます。これらの飛行体は水素などの浮揚ガスを使用します。水素はまさに電力貯蔵を可能にする重要なエネルギー担体で、モビリティー産業分野において特に妥当な選択です。

 これらの相乗効果について議論される今回の学術会議は、日仏イノベーション年とCOP21の一環を成しています。

主催 NextPV、在日フランス大使館
会場 在日フランス大使館
日時 2015年11月10日(火)15 : 30~18 : 00
お問い合わせ、参加申し込み jf-guillemoles[at]liapv.rcast.u-tokyo.ac.jp
※メール送信前に[at]を@に置き換えてください。

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最終更新日 23/02/2016

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